☑️ 10代・20代の約90%がアプリのプッシュ通知オフを経験
☑️ オフ理由の最多は「頻度が多すぎる」で全体の60%を占める結果に
☑️ 銀行やドラッグストアなど実益を伴うアプリでは受信許可率が増加
アプリビジネスプラットフォーム「APPBOX」を提供するアイリッジは2026年3月11日、スマートフォンアプリのプッシュ通知に関するアンケート調査結果を公表しました。15〜69歳の男女4,016名を対象に、ユーザーの通知受け取り状況や意識の変化を調べています。
若年層のシビアな通知管理
調査により、全体の76%がプッシュ通知の設定をオンからオフに変更した経験を持つことが分かりました。年代別に見ると若年層ほどオフにする割合が高く、10代・20代では約90%、30代では80%に上ります。設定をオフにした理由のトップは「頻度が多すぎる」で、全体の60%を占めました。
業種で分かれる通知回数への許容度
1日に不快に感じる通知回数については、業種によって明確な違いが確認されています。銀行やドラッグストアなど実益のある通知が多いアプリでは、数回の通知に対する許容度が上がりました。一方で、スーパーや百貨店関連のアプリでは「1日2回」でも不快に感じる層が増加する結果となりました。
全業種共通で通知を「無制限に許容する」層は減少しており、ユーザーが独自の適正回数を厳格に設定している様子がうかがえます。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 調査対象 | スマートフォンを利用する15〜69歳の男女 |
| サンプル数 | 4,016名（詳細調査は375名） |
| 調査期間 | 2025年12月4日〜12月23日 |
| 調査方法 | インターネットリサーチ |
同社は、生活インフラとして機能するアプリや明確なメリットを提供するアプリは確実に通知を受け取られる一方、メリットの少ない通知は不快感につながりやすいと説明しています。業種別の詳細な分析をまとめた続編レポートは、2026年4月に公開される予定です。アプリを通じた顧客コミュニケーションにおいて、ユーザーのシビアな基準をどうクリアするかが今後の焦点となりそうです。
発表日時: 2026年3月11日
関連URL: https://iridge.jp/news/202603/41016/
